ヒートポンプ・蓄熱センター（東京都中央区、小宮山宏理事長）は１日、ヒートポンプを最大限普及することで二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を２０５０年度に追加でほぼ半減できるとの試算をまとめた。普及が現状のまま進む現状固定シナリオに対し、最大限導入が進む高位シナリオではさらに約４８％削減できる。これにより、日本の５０年度の削減目標の約９％分を賄えるとしている。

　家庭用や業務用の給湯・空調機器と産業用のボイラ、加熱炉などヒートポンプが代替できる全機器を対象に試算した。これらの機器から出た２３年度のＣＯ２排出量３億５４７５万トンに対し、現状固定でも重油や灯油、ガスからの転換が進み、５０年度で２億７７８７万トンまで削減が進む。

　これに政策努力や次世代機器の開発、さらにはグリーン水素によるボイラやバーナーの登場により、１億４５７５万トンまで引き下げることが可能。その差の１億３２１２万トンは、日本の５０年度の削減目標（１３年度比１４・１億トン）の１割近くに相当し、カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）に大きく貢献できるとしている。

　またヒートポンプによるデマンドレスポンスの効果も試算。高位シナリオで５０年度に最大３４ギガワットの調整力を供出できるとした。

日刊工業新聞 2025年12月02日

出典：ニュースイッチ Newswitch by 日刊工業新聞社